「マイクロソフト」は、7月25日、製品およびサービスにおいて、外来語カタカナ用語末尾の長音表記について、ルールの変更を順次行っていくと発表した。
詳細は、同社ウェブサイト内「マイクロソフト日本語スタイルガイド」内にまとめられている。

そのルールは「英語由来のカタカナ用語において、言語の末尾が-er、-or、-arで終わる場合に長音表記をつける」というもので、このルールに従うと「コンピュータ」は「コンピューター」、「プリンタ」は「プリンター」、「ブラウザ」は「ブラウザー」と表記される。
同社は、今まで　外来語末尾の長音表記について「2音の用語は長音符号を付け、3音以上の用語の場合は省くことを原則とする」という規定（JIS Z 8301：規格票の様式及び作成方法）に即した表記ルールを採用していた。

同社、最高技術責任者によると
「コンピュータが一般消費者の日常必需品となるにつれて、末尾の長音を省略する傾向が強い、工業系、自然科学系の表記に対するユーザーの違和感が増していること、より発音に近い表記が市場ニーズとして求められていること、アクセシビリティ向上の観点から読み上げソフトなどでの発音が自然なものになること、すでに同業界内の多くのメーカーでも採用されており、ユーザーフレンドリーである。」との事。

法人会員95社、個人会員215名が所属しており、法人会員には「マイクロソフトディベロップメント」、「キヤノン」、「富士ゼロックス」、「松下電器産業」、「リコー」、「アドビシステムズ」、「京セラミタ」、「ソニー」、「ジャストシステム」など複数のIT関連企業も名を連ねる「テクニカルコミュニケーター協会/TC協会」会長「岸学」氏は、
「今回のマイクロソフトによるルール変更は、TC協会が提言したガイドラインに沿ったものであり、具体的な取り組みであること、同社の影響力の大きさから考えても歓迎すべきこと。
学校教育面やユニバーサルデザイン面での波及効果も考えられる」と述べた。

【ZD Net japan】

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